いまを守り、未来を取り戻す適切な解決策を中立比較で オーダーメイド！（相談無料）
住宅ローン再建のリアル 相談者インタビュー
離婚を機に、タワーマンションの共有名義をスムーズに整理できました。
Q. ご相談のきっかけを教えてください。
A. 離婚の話し合いが進んでいましたが、マンションが共有名義だったため、どう動けばいいのか分からず困っていました。住宅ローンは延滞していませんでしたが、名義が共有名義のままでは離婚届も出せず、精神的にも限界でした。どちらが家を持つかでも揉めたくなかったので、冷静に第三者に間に入ってもらいたいと思い、相談しました。
Q. ご相談から解決まではどのような流れでしたか？
A. まず、奥様（私）の持ち分を不動産業者さんに買い取ってもらい、そのタイミングで離婚が成立しました。その後、旦那様の名義分も同じ業者が引き取ってくれました。共有名義を順に処理していく形で、トラブルなくスムーズに進みました。
Q. 期間や手続きで不安はありませんでしたか？
A. 思っていたよりずっと早く進みました。相談から売却成立まで、わずか2か月ほどです。初めてのことばかりで不安でしたが、担当の方が手続きの流れを丁寧に説明してくれて、銀行や司法書士とのやり取りもすべて代行してくれました。
Q. 実際に解決したことで、どのような変化がありましたか？
A. 離婚に伴う大きなストレスの一つが解消されました。家をめぐる感情的な争いにならず、残債も整理できたことで、前を向いて次の生活を考えられるようになりました。あの時、誰にも相談せずに放置していたら、もっと大変なことになっていたと思います。
Q. 最後に、同じような状況の方へ伝えたいことはありますか？
A. 「もっと早く相談していれば良かった」と心から思います。相談から売却成立まで、すべて無料で行われ、想像以上に迅速に物事が進みました。共有名義や離婚に関する不動産の問題は、自分たちだけで解決しようとすると時間も気力も消耗します。専門の方に任せることで、心にも余裕ができると思います。
担当者コメント
離婚や共有名義の整理は「法律」「感情」「資産」の3つが絡む非常にデリケートな問題です。
今回はご夫婦間の対立を避け、法的にも円滑に手続を進めるために持分買取スキームを活用しました。
不動産を“売る”のではなく、“関係を整理する手段”として支援できた事例です。
任意売却になる前に“動けた”からこそ、次の暮らしに希望を持てました。
Q. ご相談のきっかけを教えてください。
A. 新築の戸建てを購入して10年ほど経った頃、返済の負担が少し重く感じるようになりました。私（夫）は自営業で収入が月ごとに波があり、妻はパート勤務。返済比率が30％を超えていると指摘を受け、将来的なリスクを感じていたところ、定期的に無料診断を行っているという話を聞き、相談を申し込みました。
Q. 定期診断ではどのような提案がありましたか？
A. 半年に一度のペースで、住宅ローンの残高や金利動向、収入変化をもとに、家計全体を見直す提案をしてもらいました。その際に「今のうちに対策を立てておけば、将来の返済困難を回避できる」とアドバイスをいただき、家計簿の改善や支出整理に取り組み始めました。相談はすべて無料で、特定の売却を勧められるようなこともなく、とても丁寧で納得のできる対応でした。
Q. その後、どのような経緯で売却を決断されたのですか？
A. 相談から2年ほど経った頃、ちょうど子どもたちの学費が重なり、返済が徐々に苦しくなってきました。延滞には至っていませんでしたが、「このままでは厳しい」と感じて再度相談。すると、任意売却に入る前の段階で、一般の購入希望者に販売できるタイミングを逃さないよう動いてくださり、無理のない条件で売却が決まりました。おかげで債務整理や競売にはならずに済みました。
Q. 売却後の生活はどう変わりましたか？
A. 現在は、紹介していただいた賃貸住宅に住んでいます。家族で過ごす時間や、子どもたちとの会話にも余裕ができました。無理にローンを抱え続けるより、いったん身の丈に合った暮らしに戻せたことで、心にもゆとりができた気がします。
Q. 今後の目標や展望を教えてください。
A. 将来的には、終の住処とするためのマンションを持つことを目指しています。5年以内の再購入を目標に、現在も御社から最新の未公開不動産情報や金融情報を定期的にいただいています。「いったん手放して終わり」ではなく、その後の生活まで伴走してもらえていることが本当にありがたいです。
Q. 最後に、同じように悩んでいる方へ伝えたいことはありますか？
A. 「延滞していないから大丈夫」と思っていても、早めに相談しておくことをおすすめします。私たちは定期診断を受けていたからこそ、任意売却になる前に動けたんです。早期に向き合うことで、選択肢が大きく広がります。少しでも不安を感じたら、迷わず相談してみてください。
担当者コメント
今回のご夫婦は、延滞に入る前の早期段階でご相談いただけたことが大きなポイントでした。
定期診断を通じて状況を把握していたため、任意売却ではなく一般販売でのスムーズな移行」が実現。
現在も再購入を見据えたサポートを継続しています。
“一度手放して終わり”ではなく、“再出発に寄り添う”のが私たちの支援スタイルです。
“手放す”ではなく、“暮らしを整える”という選択をしました。
Q. ご相談のきっかけを教えてください。
A. 30代の頃に、都心の2LDKマンションを購入しました。当時は収入も安定していて、住宅ローンの支払いも負担に感じていませんでした。
ところが50代に入り、少しずつ仕事の収入が減ってきて、毎月の支払いが重く感じるようになったんです。生活費や老後資金のことを考えると、「このまま今の家に住み続けていいのだろうか」と不安になり、住宅ローンの定期診断（無料）を受けることにしました。
Q. 定期診断（無料）ではどのような提案があったのでしょうか？
A. 3か月に一度のペースでローン残高や収支バランス、将来の年金受給時期を踏まえた“生活設計の見直し”をしてもらいました。
担当の方から「まだ余裕があるうちに、今後10年を見据えて住まいをスリム化する選択肢もあります」とアドバイスを受けました。
「手放す＝後ろ向きな選択」ではなく、「暮らしを整えるためのステップ」として提案してくださったのが印象的でした。
Q. 実際に住み替えを決断されたきっかけは？
A. 診断を受けてから約1年後、将来の生活を現実的に考えるようになり、思い切って住み替えを決めました。
幸い、繰り上げ返済をしていたこともあり、残債を整理した上で新しい物件を探すことができました。
担当の方がローン条件や資産評価を丁寧に比較してくださり、最終的には65㎡のマンションから45㎡のマンションへ。
立地や周辺環境も変わらず、管理費などの固定費も抑えられて、無理のない生活に戻れました。
また部屋が狭くなる分、不要になった家具や電化製品の処分も悩みの種でしたが、専門業者をご紹介いただき、
安価でスムーズな解決策をご提示いただいたのも、決断の後押しになりました。
Q. 住み替え後の生活はいかがですか？
A. 部屋はコンパクトになりましたが、心の余裕は大きくなりました。
無理のない返済計画を立て直せたことで、趣味や将来への貯蓄にも目を向けられるようになりました。
「家を守る」だけでなく、「暮らしを整える」ことの大切さに気づかせてもらったと思います。
Q. 最後に、同じように悩んでいる方へ伝えたいことはありますか？
A. 住宅ローンは、払えているうちは問題ないと思いがちですが、“余裕があるうちに見直すこと”が何より大切です。
私の場合、定期診断を受けていたからこそ焦らず準備ができました。
もし不安を感じたら、「手放す」のではなく「整える」という視点で相談してみると、未来の選択肢が広がると思います。
担当者コメント
ご相談者様は延滞や返済遅れの前にご相談いただけたため、最も良いタイミングで“住み替え”という選択ができました。
定期診断の中で、ローン残高と収入のバランスを数値で可視化し、将来に備えた住まいの再設計をサポート。結果として、資産を守りながら無理のない生活へ移行する理想的な事例となりました。
「売る支援」ではなく、「暮らしを守る設計支援」こそ、私たちの役割です。
あなたの現在の状況に合わせたプランのご提案 どんな状況でも手遅れはない！
ご相談者様に必ず当てはまるものではないので、下記タイプに当てはまらなくても安心してご相談ください。（ご相談は常に無料です）
最適解は必ず見つかります。
延滞直後タイプ（まだ競売や差押え前）
目的：返済計画の延命・再構築
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🧩「返済条件変更 × 生活再設計」
→ 金融機関との条件変更交渉を行い、返済額を一時的に減額。
→ 併せて家計簿診断・FP相談を通じ、生活コスト削減プランを組み込む。
→ 出典：住宅金融支援機構「返済方法変更のご案内」
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🧩「延滞防止 × 給付制度活用」
→ 一時的に住居確保給付金を活用し、家計のブリッジ期間をつくる。
→ 出典：厚生労働省「住居確保給付金制度」
競売リスクが迫っているタイプ（3〜6か月延滞）
目的：資産価値の最大維持と信用回復
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🧩「任意売却 × 一時住居提供」
→ 競売前に市場で任意売却し、
→ 次の住まいが決まるまで一時的な住居を提案。
→ 引越し・再出発費用の安価なサポート（条件付き）。
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🧩「任意売却 × リースバック」
→ 一度自宅を売却し、同時に賃貸契約で住み続ける選択肢を提案。
→ 生活リズムを変えずに債務整理を完了できる。
→ 出典：国交省「リースバックに関するガイドライン」
債務整理検討タイプ（収入回復の見込みが薄い場合）
目的：家を守る／再スタートを切る
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🧩「個人再生 × 住宅ローン特則」
→ 自宅を残したままその他の債務を圧縮できる。
→ 弁護士・司法書士と連携して法的に安全な再生計画を設計。
→ 出典：民事再生法 第196条（住宅資金特別条項）
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🧩「自己破産 × 公的住宅支援」
→ 自宅は手放すが、住宅セーフティネット登録住宅や給付金制度を使い、
→ 「住まいの不安」を残さない設計。
→ 出典：国土交通省「住宅セーフティネット制度」
高齢世帯・年金生活者タイプ
目的：安定した終身住居と心理的安心
自営業・個人事業主タイプ
目的：事業再建と生活再生の両立
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🧩「事業用ローン調整 × 個人再生」
→ 事業債務と住宅ローンを分けて整理。
→ 事業用資産を守りつつ、生活再建の道を確保。
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🧩「法人債務保証 × リースバック」
→ 個人保証付きローンを任意整理し、
→ 会社と家を分離してリスクを分散。
シングル／子育て世帯タイプ
目的：転校や生活環境の変化を最小限に
あなたの状況に合わせたオーダーメイド解決例 A
あなたの状況に合わせたオーダーメイド解決例 B
あらゆる制度を掛け合わせた、あなた専用の解決プランを。
同じ“延滞”でも、事情はすべて違います。
だからこそ、まずはあなたの声を聞かせてください。
「返済が追いつかない」「通知が届くたびに胸が苦しい」——
そんな思いを抱えている方は少なくありません。
でも、知っておいてください。
どんな状況にも、“選べる道”は必ずあります。
その道を設計することが、私たちの仕事です。
家族構成や収入、職業、地域、契約条件、そして心の負担まで、
ひとつとして同じケースはありません。
だから私たちは、マニュアル通りの提案はしません。
返済条件の見直し、任意売却、個人再生（住宅特則）、
リースバック、給付金制度などを組み合わせて再構築し、
“あなたにとっての最適解”を見つけ出します。
「いまを守りながら、未来を取り戻す」ために。
制度と現実の“間”に立ち、あなたに寄り添いながら、
最後まで伴走します。
よくある質問（FAQ）
Q1. どんな相談ができますか？
A.
住宅ローンの返済が難しくなった方、延滞・督促・競売通知を受け取られた方、
あるいは今後の返済に不安を感じている方など、住宅ローンに関するあらゆるご相談を承っています。
任意売却・リースバック・個人再生（住宅ローン特則）・返済条件変更・給付金制度など、
お客様の状況に最も適した方法を比較・提案いたします。
Q2. 相談は無料ですか？
A.
はい。相談は随時無料です。
ご相談内容をお伺いしたうえで、解決に必要な制度や手続の方向性をお伝えします。
ご契約や費用が発生するのは、実際に手続や売却・交渉を開始する段階以降です。
※費用の発生時期・内訳については、事前に必ず書面でご説明いたします。
Q3. 誰にも知られずに相談できますか？
A.
はい、完全秘密厳守で対応いたします。
ご家族や職場、金融機関などに知られることは一切ありません。
ご希望に応じて、匿名での初回相談やオンライン面談も可能です。
「まずは話だけ聞いてみたい」という段階でも安心してご相談ください。
Q4. 相談したら、必ず売却しなければならないのですか？
A.
いいえ。売却を前提としていません。
当社では「家を残す」「再建する」「手放して再スタートする」など、
複数の選択肢を比較し、お客様にとって最も有利な解決方法を共に設計します。
「売らずに守る方法（返済条件変更・個人再生など）」も含めてご提案いたします。
Q5. 弁護士や司法書士など、専門家の対応はありますか？
A.
はい。士業連携体制を整えています。
弁護士・司法書士・税理士など、必要に応じて専門家が同席または引き継ぎを行い、
法的判断・債務整理・書類作成などを安全かつ迅速に進めます。
ご相談内容により、専門家への直接紹介も可能です。
Q6. 遠方（東京都外）でも相談できますか？
A.
はい。オンライン面談・郵送・電話による全国対応が可能です。
必要に応じて現地調査・書類サポート・引越支援まで行っています。
Q7. どのくらいの期間で解決できますか？
A.
内容によって異なりますが、
・返済条件変更：1〜2か月程度
・任意売却：2〜3か月程度
・個人再生手続き：3〜6か月程度
が目安です。
当社では、相談開始から完了までの流れを明確にし、進行状況を逐次報告いたします。
スマイルフォーオール株式会社について
企業理念
いまを守り、未来を取り戻す。
私たちは、住宅ローンの返済が困難になった方々に対し、
「もう手遅れかもしれない」という不安を「まだできることがある」という希望へと変えるための、
実務的な再建支援を提供しています。
お客様一人ひとりの状況に応じて、制度・法的手段・住まいの選択肢を組み合わせ、
最善の解決策を設計することが私たちの使命です。
事業概要
本事業は、住宅ローン返済に不安を持つ方を対象とした再建支援コンサルティングサービスです。
金融機関や保証会社との返済条件交渉をはじめ、任意売却・リースバック・個人再生（住宅ローン特則）など、
多様な制度を比較・組み合わせながら、お客様が再出発できる現実的なプランを構築いたします。
また、予防的措置として定期診断をお勧めします。 （3ヶ月 ・半年毎）
主な支援内容
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住宅ローンの返済条件変更に関する相談支援
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任意売却に関する調査・交渉・実務サポート
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リースバック・住み替え・再購入の支援
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個人再生・破産手続に関する士業連携サポート
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住居確保給付金など行政制度の案内・申請補助
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再建後の生活・資産設計に関するアドバイス
当社は、宅地建物取引業の専門知識と、士業ネットワーク（弁護士・司法書士・税理士等）を活かし、
「法律」「金融」「住まい」の支援を行います。
特色と強み
最適提案
金融機関・債権者・買取業者のいずれにも偏らず、
お客様の立場に立ったプランニングを行います。
複数の制度や選択肢を比較し、費用・期間・リスクを明確化したうえで提案します。
売らないも選べる支援設計
「手放さずに解決する」方法（返済条件変更・個人再生・リースバック等）も含め、
売却以外の選択肢を提示できることが当社の最大の強みです。
安心の士業連携体制
弁護士・司法書士・税理士と連携し、法的・税務的な観点からも安全な手続きをサポート。
複雑な法的判断が必要な場合も、ワンストップでご案内可能です。
再出発支援と生活設計サポート
任意売却や再生手続後の「住まい探し」「再融資」「資産形成」までをトータルで支援。
単なる問題解決に留まらず、“再建のその先”を共に描く伴走型サービスを提供します。
対応エリア
東京都を中心に、神奈川県・埼玉県・千葉県など首都圏全域に対応。
オンライン面談・匿名相談にも対応しており、全国からご相談が可能です。
ご相談体制
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相談は常時無料・秘密厳守
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オンライン／対面いずれも対応
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住宅ローン・債務・売却・転居・再出発まで一貫支援
お客様の状況を丁寧にヒアリングし、再建プランをご提示いたします。
「誰にも相談できない」「何をどうすればいいか分からない」という段階でも構いません。
まずは安心してご相談ください。
提携ネットワーク
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弁護士・司法書士・税理士・社会保険労務士
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不動産鑑定士・建築士・リフォーム業者
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行政機関・自治体の住宅支援窓口
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不動産買取・リースバック専門企業
これらのネットワークを活かし、
法的・経済的・生活的な再建をワンストップで支援しています。
